※実践に向かう。
2、実践の要 ―経済的効率と公正さー
「1959年提出されたプラウト理論は、貧しいものの自給自足を刺激することに努めて、巨大な重要性を、リーダーと成功したものが社会全体に持っている道義的責任に置いた。資本主義についての深刻な問題、‘少数者の手の中の富の集中’と‘お金の回転における停止’が景気後退、不況の根本原因にあると彼は考えた。経済民主主義の必要性を強調して、プラウトはまた蓄財の上の限界を主張した。」(『ウィキペディア』より)
アフリカ諸国をはじめ発展途上国と称される貧しい国々があります。彼らは初めから貧しかったわけではありません。逆に非常に豊かでした。しかし暴力にて植民地にされ略奪されました。独立後も狡猾な手段で債務を背負わされ収奪され続けられているから貧しいのです。自給自足、自立を阻むモノカルチャー政策が課せられなお搾取され経済的植民地なのです。これにはODAもからみます。世界中から冨を収奪する少数富裕者たちは冨を溜め込むだけです。当然、これでお金の回転が停止し景気後退不況を招き、さらなる貧者が生みだされます。この収奪者に巨大重要な道義的責任があると主張しているのです。道義的責任を問い、世界が困窮から解放されるために私たちは“ありのままに事実”を問い知ることが欠かせないのです。その上で「生きる権利!」を取り戻し、自立しより豊かに幸せな社会を進展させるためには次がポイントになります
・ 人々の購買力(使えるお金)の増加が経済成長の指標となる
・ 地域的自給自足(地産地消)が生活水準の向上になる。(まず家族から始めるべき)
・ 金利がこの世界を破壊させる。(経済成長が強要される、諸悪の根源)
・ 最高賃金(蓄財上の限界)の設定が実践を実現させる。
購買力の向上、本当は簡単です。最低賃金から全て賃金アップするのです。可能か?持続的な好景気にすればよいだけです。方法の一つは既に「お金の秘密・打ち出の小槌物語」で明かしています。交換方程式:M(マネー総量)×V(流通速度)=P(物価水準)×Y(実質GDP)です。端的には実体経済市場にお金を投入するだけのことなのです。もう一つ倫理的道義的公正さの上にも非常に重要なのが「(収奪者が)溜め込み停止している資金」それを社会の中に流通させることです。蓄財上の限界と最高賃金を設定して余剰分を没収して社会に還元し回転させなければなりません。経済的効率と公正さを担保するには最低賃金と最高賃金の公平な設定が必然です。そのためにも金利の意味を含め中央銀行制度を透明にし見直さなければいけません。残念ながら現在の日本で金融経済市場に大量に回されているお金は、結局は収奪者に手元にいっているのです。生活を守り、今後自立して豊かになっていくにはは地域における自給自足がポイントで、地域で情報を公開し協力結束することが大事なのです。そこからが始まりです。また具体的にプラウトを実践するのに、決して忘れてはならない留意点があるとされます。5つの基本原則と呼ばれます。
:プラウトの5つの基本原則(『〃』P、66~71)
Ⅰ「いかなる人間も、集合体による明確な了解と承認なしに、物質的富を蓄積することは許されない」。
Ⅱ「宇宙の日常的な潜在力、超日常的な潜在力、スピリチュアルな潜在力のすべてが最大限に活用され合理的に配分されるべきである。」
Ⅲ「人間社会の個体と集合体のフィジカルな潜在力、形而上学的な潜在力、スピリチュアルな潜在力を最大限に活用すべきである。」
Ⅳ「これらのフィジカル、形而上学的、日常的、超日常的スピリチュアルな活用の間で、適切な調整がなされるべきである。」
Ⅴ「活用の方法は、時、場所、人の違いに応じて変えられるべきである。そして活用は進歩的な性質をもつべきである。」